近代日本で最も恐れられている災害の１つに、南海トラフ地震があります。
今回は、南海トラフの場所や地震の被害想定額と発生確率、また不吉な前兆やこれまでの予言などを総まとめしました。
この記事の目次
南海トラフ地震とは
南海トラフ地震の場所は中部地方～九州東部を襲う巨大地震の総称
南海トラフ地震とは、90～150年周期で起こる中部地方から九州東部を襲う巨大地震の総称です。
南海トラフ地震では、南海トラフと呼ばれている地震発生帯が震源域となっている必要があり、ここ数十年の間に近畿地方を襲った大地震である阪神大震災や大阪北部地震などは、実は南海トラフ地震ではなかったりします。
南海トラフは、四国の南の海底にある水深4,000m級の深い溝（トラフ）のこと。非常に活発で大規模な地震発生帯である。南海トラフ北端部の駿河湾内に位置する右図黄線の部分は駿河トラフとも呼称される。
引用：南海トラフ
南海トラフ地震、直近では1944年と1946年に発生
有史上、これまでに13回の発生が確認出来ている南海トラフ地震ですが、直近のものでは1944年と1946年に起こった昭和地震があります。
1944年12月に起こった昭和東南海地震（M7.9）では、近畿から中部地方にかけて震度5の揺れが起こり、中でも三重県津市や静岡県榛原郡御前崎村、長野県諏訪市は震度6という強い揺れを記録しました。
しかしながら、被害を分けたのは地震の揺れよりも津波の有無だったようで、諏訪市のある長野県は死者0名という記録が残っているものの、津波に襲われた三重県や愛知県、静岡県などでは数百人単位の犠牲者が出ております。
昭和東南海地震全体の死者・行方不明者に関しては1223名となっており、家屋の全壊は34,946軒、半壊は約60,993軒という記録が残っています。
続いて、1946年12月に起こった昭和南海地震(M8.0)は、昭和東南海地震よりも広い地域で強い揺れが確認されており、震度5以上を記録した地域だけでも、中部・近畿地方の他に四国や九州東部地方まで含まれるという広範囲の災害となりました。
昭和南海地震でも犠牲者の多くは津波によるものであり、高知県の670名を筆頭に、徳島県や和歌山県でも180名を超える死者が確認されました。
昭和南海地震の死者・行方不明者の総数は1462名となっており、家屋の全壊は約11,506軒、半壊は21,972軒を記録しました。
南海トラフ地震の経済被害想定額が国難レベル
南海トラフ地震、被害想定額は1410兆円に日本発の世界恐慌の恐れ
現在の日本で南海トラフ地震が起こったと想定した場合、地震発生から20年間の経済被害総額は1410兆円を超えるという予想が、土木学会より報告されております。
その内訳は、震災によるインフラ面の直接的被害だけで170兆円、損傷したインフラがもたらす経済活動の鈍化による二次被害額が1240兆円となっています。
さらには、1410兆円もの経済的損失が発生すれば、当然ながら被害地域の市民の所得にも深刻な悪影響が生じるとの予測も存在します。
市民の平均所得（被災自治体のうち政令市）で換算すると、２０年後までに８００万円前後～２千万円以上も減少。例えば、大阪では、地震がなかったときに比べて、１７５８万円減ると試算され、単純平均すると年に約８８万円分が失われる計算になる。
まさに、起これば日本経済が致命的打撃を受けるだけではなく、日本発の世界恐慌を引き起こす恐れもあります。
南海トラフ地震、対策費は38兆円
驚異的な被害額が予想されている南海トラフ地震ですが、当然ながら事前の予防措置によって被害を大きく減少させることは可能です。
土木学会の想定では、道路や堤防、湾岸施設などの耐震強化により、被害を4割程度減少させることが出来るとの報告もあります。
ただし、そのための対策費も絶大なものとなっており、38兆円以上の予算が必要になるという条件付きとなっています。
南海トラフ地震の対策費に関しては、平成30年度の日本政府の一般会計予算が97兆7000億円であることを踏まえると、10年スパンで考えれば捻出可能な額にも思えますが、実際の公共事業費は一般会計歳出のわずか6％程度だったりもします。
そのため、日本政府の公共事業関係費が年間6兆円程度の予算である以上は、南海トラフ地震対策のためだけに、年何兆円もの予算を捻出することは難しい状況であると言えますね。
南海トラフ地震は人的被害想定～最悪で死者32万人、建物被害238万棟
南海トラフ地震、全国で950万人もの避難民が出るとの驚愕の予想も！
南海トラフ地震において、専門家の間で最悪のケースと予想されているのが、東海地方が大きく被災したケースです。
発表によると、最悪クラスの地震のマグニチュード（Ｍ）は９．１で、震度７が静岡県から宮崎県までの１０県１５１市区町村、６強が２１府県２３９市区町村。より詳細な地形データに基づいて推定した津波の高さは、２０メートル以上の地域が８都県（都は新島などの島しょ部）に及ぶとしている。
こちらのケースでは、静岡県の10.9万人を筆頭に、日本全国で32万人を超える死者が出るとの予想がされております。
さらには、東日本大震災の1.8倍の地域が津波で浸水することとなり、愛知県の190万人を筆頭に、全国で950万人もの避難民が出るとの予想もあります。
南海トラフ地震が起きれば「日本経済は瞬殺」
日本で今後30年以内に70%の確率で起こるとされているM8～9の巨大地震が現実となれば、一晩で日本の経済が壊滅するとともに、数多くの「メイド・イン・ジャパン」を利用している米国民も大打撃を受けることになるという。直近2回の南海トラフ地震は、昭和東南海地震（1944年）が第二次世界大戦中、昭和南海地震（1946）が終戦直後と日本が経済成長を果たす前だったため、世界に与える影響は小さかった。しかし、日本が先進国に仲間入りし、グローバル経済が進んだ現代ではそうはいかない。
もし、南海トラフ地震が起きた場合、日本が立ち直ることが不可能になるレベルとなってしまいます。
また、南海トラフ地震は、東海地方を中心とした被害だけではなく、近畿地方や四国地方、九州地方が大きく被災した場合の人的被害も予測されています。
近畿地方が大きく被災したケースでは、死者は全国で27万5000人を数え、全壊建物は237.1万棟となります。
四国地方が大きく被災したケースでは、死者は全国で22万6000人となり、全壊建物は236.4万棟との予測が立てられております。
一見すると南海トラフ地震に縁が薄そうな九州地方が大きく被災したケースでも、死者は全国で22万9000人となり、全壊建物は238.6万棟と、実は四国地方が大きく被災したケースよりも大規模な被害が予想されていたりもします。
2011年に起こった東日本大震災の死者・行方不明者が1万8446人なことを踏まえると、南海トラフ地震が起こった場合、桁外れの人的被害が出ることは避けられない状況だと言えます。
南海トラフ地震の発生確率を政府が引き上げの不気味さ
南海トラフ地震、30年以内の発生確率は70～80％
南海トラフ地震の発生確率に関しては、以前は10年以内で20％、20年以内で40～50％、30年位内では60～70％という地震調査委員会による予測がありました。
しかしながら、政府の地震調査委員会の2018年の予測では、30年位内の発生確率は70～80％に突如引き上げ。不気味な足跡はそこまで迫っています。
そのため、土木学会などの有識者たちからも、政府に対して早急な南海トラフ地震対策を求める声が高まっております。
土木学会は、南海トラフ地震の３０年発生確率を踏まえて「１５年以内」に対策をしなければ、減災が間に合わせない確率が５０％以上に上昇すると分析する。
一方で独自に南海トラフ地震対策に動いている自治体もあり、大阪府の場合では既に2014年より10年計画で津波対策を実施しています。
大阪府の減災計画では、完了予定の2024年になれば、南海トラフ地震時の犠牲者を94％減らせる見込みとなっているようですね。
府は２６年度から１０年計画で沿岸部の防潮堤の強化を実施し、このうち、３０年度末までに、優先的に取り組んできた津波を直接受ける防潮堤や水門の強化を完了する見込み。この効果の検証のため府が今回実施したシミュレーションでは、この段階で、浸水面積は約５千４００ヘクタール、人的被害は約２万４千人まで減少。経済被害は当初想定の約２８・８兆円が約１５・９兆円まで軽減される見込みとなった。府では、残りの防潮堤の強化などで最終的に死者数を約７４００人まで減らせると見込んでいる。
南海トラフ地震の前兆とは～大阪北部地震が前兆との説も
南海トラフ地震、黒潮大蛇行と地震の不気味な関係
南海トラフ地震に限った話ではありませんが、黒潮大蛇行が終わった年に大地震が起こりやすい法則というのものが日本にはあります。
通常は四国・本州南岸を沿うように流れる黒潮が、紀伊半島沖で離岸し、大きく迂回しながら房総半島に向かって流れる現象。｢潮岬で黒潮が安定して離岸していること｣｢東海沖(東経136〜140度)での黒潮流路の最南下点が北緯32度より安定して南に位置していること｣の二つの条件を満たすと、黒潮大蛇行と判断される。統計を取り始めた1965年から2017年までに6回発生しており、年単位で継続することもある。
引用：黒潮大蛇行
ただの経験則なため眉唾な話の１つでもありますが、戦前でも11年に及んだ黒潮大蛇行が終わった1944年に、南海トラフ地震である昭和東南海地震が起こってしまったという記録もあります。
直近では、2004年から始まった黒潮大蛇行が終わった2005年に、宮城県沖地震（M7.2）と三陸沖地震(M7.2)が起こっています。
もちろん、黒潮大蛇行が終わった年のすべてで大地震が起こっているわけではありません。
しかしながら、黒潮大蛇行は現在の日本でも継続中なため、気になる話題の１つと言えます。
黒潮は去年8月から紀伊半島沖でいったん南に向きを変えた後、U字形に大きく蛇行して伊豆半島沖で通常の位置に戻る大蛇行していることが確認されています。
今年4月の海上保安庁の調査で、大蛇行が静岡県沖から約480キロ南の北緯30.2度付近まで達して過去2番目の規模で南下していることが分かりました。過去最大の南下を記録した1975年は4年8カ月も続いたため、今回も長期化するとみられます。
南海トラフ地震、ラニーニャ現象が終わる年が危ない？
日本では、ラニーニャ現象の終わった年に大地震が起こるという経験則もあります。
ラニーニャ現象とは、赤道付近の東太平洋，ペルーやエクアドルの沖合いの広い範囲で，海面水温が平年より低くなる現象。ラニーニャ現象が発生すると，日本の南方海上の西太平洋熱帯海域の海面水温が上昇して対流活動が活発になる。
引用：ラニーニャ現象とは
こちらの経験則はかなり精度が高く、2000年代に限った話でも、1998年夏より始まったラニーニャ現象が終わった2000年に硫黄島近海地震(M7.9)などが起こり、2007年夏から始まったラニーニャ現象が終わった2008年になると、茨城県沖地震(M7.0)などが発生しています。
直近では、2010年夏より始まったラニーニャ現象が終わった2011年春に、東日本大震災（M9.0）や一連の群発地震が発生しています。
気象庁は１１日、太平洋赤道域東部（南米沖）の海面水温が平年を下回るラニーニャ現象が、春（３～５月）に終息したとみられると発表した。２０１７年秋（９～１１月）から発生していた。
日本ではすでに2018年6月に大阪北部地震が起こっておりますが、それ以外の大地震の危険性も十分に予見出来るため、読者のみなさんも防災予防を忘れずにお気をつけください。
「大阪北部地震は南海トラフ地震の前兆の可能性」と専門家が指摘
近年、例年以上の地震大国化している日本では、2018年6月18日にも大阪北部地震（M6.1）が起こりました。
大阪北部地震は、震度6弱の揺れながらも直下型地震であったため被害規模が大きく、大阪府を中心に2万7000棟を超える家屋に損傷が生じ、4人の死者まで出るという痛ましい結果が残りました。
しかしながら、この大阪北部地震こそが新たな悲劇の前触れであり、南海トラフ地震の前兆ではないかという専門家の指摘もあります。
南海トラフ地震の前後には内陸の直下型地震が増える。歴史文書などから過去1千年の地震を分析すると、南海トラフ地震の50年前から地震の10年後までの間は、それ以外の期間に比べて約4倍、被害を起こす地震が起きやすくなっている。
たとえば前回の南海地震（1946年）が起きる前の40年間（1906～46年）には、北但馬地震（M6.8、死者428人）、北丹後地震（M7.3、同2925人）、鳥取地震（M7.2、同1083人）など、M6以上の地震が10回起きている。
大阪北部地震の震源域ではないかと疑われている「有馬－高槻断層帯」は、1596年にも慶長伏見地震の発生源となっており、その9年後の1605年に南海トラフ地震である慶長地震が起こったという不気味なデータが残っていたりもします。
大阪北部地震の震源として有力視されている有馬－高槻断層帯では、1596年に慶長伏見地震が発生していますが、同じ断層帯での地震発生となれば、実に約400年ぶりになります。
中央構造線沿いで発生した慶長伏見地震は、実はわずか5日のうちに起きた三つの大地震のうちの一つとして知られています。1596年9月1日、まず発生したのは慶長伊予地震でM7.0。その3日後には大分に場所を移して慶長豊後地震（M7.8）が起こった。そして、その翌日の9月5日、慶長伏見地震が起こったのです。
さらに1605年には、南海トラフ地震の一つとされる慶長地震が発生しています。
現在の日本は、今すぐに何かが起こるわけではないものの、中期的に見れば南海トラフ地震の前兆と呼べるシグナルが出ていると言える状況なのかもしれません。
南海トラフ地震の予言は大外れ～偽予言者たちに振り回される日本人
南海トラフ地震、自称95％の的中率のジュセリーノも見事にハズレ
過去にノストラダムス・ブームが起こったりと、日本人が大好きなオカルト分野の1つに、「予言」があります。
南海トラフ地震関連でも、過去に様々な預言者がその発生日時を予言しています。
日本で有名な外国人予言者の1人であるジュセリーノ・ダ・ルースさんも、南海トラフ地震関連の予言を残していたりもします。
ジュセリーノ・ノーブレガ・ダ・ルースはブラジルの英会話教室の教師。予知夢（予知的明晰夢）による予言ができる予言者として日本の一部マスメディアで紹介されている。パラナ州マリンガ市フロリアーノ出身。妻と4人の子供がいる。サンパウロ州アグアス・デ・リンドーヤ市在住。
引用：ジュセリーノ・ダ・ルース
ジュセリーノさんは、2008年に発売された著書「続・未来からの警告」内にて、2018年6月21日に南海トラフ地震が起こることを予言しておりました。
問題の予言は、2008年の著書『続・未来からの警告』（たま出版）に詳しく取り上げられている。
「まず、私が夢に見ましたのは、2018年6月21日に、東海地方でマグニチュード10.6という強い地震が起き、1000人以上、もしくは100万人もの人が死亡するだろうということです」（原文ではいずれも漢数字表記）
さらにジュセリーノ氏によれば、日本列島はその後も大地震や火山噴火に見舞われ、2030年には「崩壊」、8年後までに海底に消えてしまうというのだ――。
当然ながら、2018年6月に東海地方で巨大地震が起こったという事実は日本には存在しておりませんので、ジュセリーノさんの南海トラフ地震の予言は、大外れという結果に終わりました。
「95％の的中率」と自称するジュセリーノ・ダ・ルースですが、実際は当たった予言は皆無です。たとえば、#ジュセリーノ は2016年年頭に発表した「今年起きる事件の予言」の第108項にこう書いています。
— 預言者 天瀬ひみか Speak (@amasehimika147) June 21, 2018
南海トラフ地震、自称未来人たちの予言も的中せず
南海トラフ地震関連の話題に関しては、SNS上にXUというアカウント名の自称未来人が現れて、予言を残したこともありました。
2050年から来たと自称するXUさんは、2018年5月23日に南海トラフ地震が起こることやその後の富士山噴火などまで予言しておりましたが、当然ながら予言された期間中に日本ではそのような災害は起こっておらず、大外れとなった予言となりました。
自称未来人は、匿名掲示板「5ちゃんねる」に現れたこともあります。
こちらの自称未来人は、2075年からタイムリープして来た人物だったようですね。
2015年9月27日、巨大ネット掲示板2ちゃんねるに「2075年までの未来世界を見てきた」という人物が書き込みを始めた。彼は2015年の時点で20歳の青年だった。夜、ベッドで寝ているとそのまま夢の中で2075年までの50年間の人生を体験して、そしてまた目が覚めて元の2015年まで戻ってきたという。
書き込みがあったスレッドは「多分だけど俺が死ぬまでの夢を見ていたんだと思う」というもの。
「5ちゃんねる」に降臨した自称未来人の予言は、2017年か2018年の6月23日に、南海トラフ地震が東海地方で起こるというものでした。
27 ：本当にあった怖い名無し＠＼(^o^)／：2015/09/27(日) 10:21:32.42 ID:oLK/ttnv0.net
他にも覚えてることない？
大きな地震が起きたとか、日本が戦争に巻き込まれたとか35 ：本当にあった怖い名無し＠＼(^o^)／：2015/09/27(日) 17:21:53.70 ID:1h72GoJk0.net
>>27
2015年付近の事になると流石にってのはあるけど6月23日に東海大地震はあったぞ
多分17年か18年だったと思う
戦争は大きい奴があったけど、すごく短期間で終わった
しかしながら、こちらの予言もやはり外れてしまっており、日本国民としては一安心ながらも、ネット上に蔓延る予言の信用性の低さを露呈する出来事となってしまいました。
ツイッターとか掲示板に定期的に現れる自称未来人とか自称ノストラダムス君たち今回の豪雨のやつ予言(笑)できた？笑
— しんちむ (@ghosts2272) July 10, 2018
南海トラフ地震について総まとめをすると…
・南海トラフ地震は経済被害想定額は1410兆円となり、日本発の世界大恐慌が起こるといわれている。
・南海トラフ地震の人的被害は最悪の場合、死者32万人、建物被害は238万棟にも及ぶと想定されている。
・2018年6月18日発生した大阪北部地震は、南海トラフ地震の前兆の可能性と指摘する専門家もいる。
・南海トラフ地震に関する予言はネット上に数多くあるが、ほとんどがガセネタで的中したことがない。
30年スパンで見る限りは、かなりの確率で起こってしまうのではないかと思われる南海トラフ地震ですが、日本政府の対策が後手後手に回っていることも確かなようですね。
こういった問題こそ政治家のイニシアチブが求められる話題なため、政権与党である自民党には、国民の安全のためにも早急な南海トラフ地震対策が求められていると言えます。
日本の未来が良きものであることを祈りつつ、この記事のまとめを終了させて頂きます。
